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総合商社と製紙会社の
強みを併せ持つ
オンリーワンの
流通企業を目指します。

会社情報

商号
ダイヤトレーディング株式会社
本店所在地
東京都中央区日本橋2丁目3-10▶︎ map
資本金
310百万円
代表者
宮本 拓一
設立年月日
2022年4月1日
事 業 内 容
段ボール原紙・製品、クラフト紙、包装資材・製品の販売
拠点
東京・大阪・名古屋・福岡

事業所案内

本店

〒103-0027 東京都中央区日本橋2-3-10(日本橋丸善東急ビル)▶︎ map

TEL:03-3243-8221 
FAX:03-3243-8228

大阪支店

〒541-0044 大阪市中央区伏見町4-2-14(WAKITA藤村御堂筋ビル)▶︎ map

TEL:06-6221-3314 
FAX:06-6221-3318

名古屋支店

〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅4丁目26番13号(ちとせビル9階)▶︎ map

TEL:052-533-0383 
FAX:052-533-0386

福岡支店

〒810-0001 福岡市中央区天神1-4-2 (エルガーラ)▶︎ map

TEL:092-791-9057 
FAX:092-791-9058

役 員

取締役

代表取締役

宮本 拓一

取締役(非常勤)

柴田 州穂

三菱商事パッケージング株式会社 
取締役 常務執行役員 経営企画本部長

取締役(非常勤)

瀬戸 昭裕

日本紙通商株式会社 
常務取締役 パッケージ第一本部長

監査役

監査役(非常勤)

稲葉 学

三菱商事パッケージング株式会社 
内部監査部長

監査役(非常勤)

仁藤 哲也 

日本紙通商株式会社 
経営管理本部 管理部長

執行役員

社長

宮本 拓一

(兼)営業本部長

執行役員

前田 武志 

経営企画本部長

執行役員

西川 和義

営業本部板紙第一部長(兼)
経営企画本部長代行

組織図

組織図

社長メッセージ

私どもダイヤトレーディング株式会社は紙パルプ業界を取り巻く事業環境の急激な変化に対応する為、三菱商事パッケージング㈱と日本紙通商㈱の段ボール関連事業及び組織を承継した会社として、2022年4月に設立し、新たな船出を致しました。

<ダイヤトレーディングとは>
私どもは三菱商事グループの持つ川下分野でのネットワークを生かした多岐にわたる販売領域・販売力と川上分野における日本製紙グループの全国規模、海外への供給力と紙・パッケージ製品の開発力といった両グループの強みと特徴を合わせ持つ段ボール原紙・パッケージ製品の専門商社として、紙パルプ業界におけるオンリーワン企業を目指した会社です。

経営における3つのキー<信頼と変革と挑戦>
:取引先様、役職員間の信頼を大切にする企業でありたい。
:常に新しい価値観を受け入れ、自己変革する企業でありたい。
:ステークホルダーとともに社会的意義の大きな課題の解決に挑戦する企業でありたい。

設立以来、私どもは信頼、変革、挑戦を掲げ、新社として順調に発展を遂げてきました。今後、更に紙パルプ事業を通して、サステナブルな環境対応、物流変革といった社会的要請、社会価値の実現の為に、ステークホルダーと共にオンリーワン企業として、発展、挑戦してまいります。

代表取締役社長 宮本 拓一

企業理念

「三綱領」

「三綱領」は、1920年の三菱第四代社長岩崎小彌太の訓諭をもとに、1934年に旧三菱商事の行動指針として制定されたものです。旧三菱商事は1947年に解散しましたが、三菱商事においてもこの三綱領は企業理念となり、その精神は役職員一人一人の心の中に息づいています。

  • 所期奉公 しょきほうこう

    事業を通じ、物心共に豊かな社会の実現に努力すると同時に、かけがえのない地球環境の維持にも貢献する。

  • 処事光明 しょじこうめい

    公明正大で品格のある行動を旨とし、活動の公開性、透明性を堅持する。

  • 立業貿易 りつぎょうぼうえき

    全世界的、宇宙的視野に立脚した事業展開を図る。

(2001年1月、三菱グループ各社で構成される三菱金曜会にて申し合わされた現代解釈)

ダイヤトレーディングは、三菱商事グループの一員として、「三綱領」を企業理念としています。また、「企業理念」を頂点とし、目指す姿としての「Vision」、目指す姿を実現するために役職員が重視する価値・判断基準としての「Value」、企業行動の指針としての「企業行動指針」、社員一人ひとりが遵守するとともに、社会規範に沿った責任ある行動をとることを定めた「役職員行動規範」を組み込んだ企業理念体系を定めています。

取り扱い商品

大手ビールメーカー・飲料メーカー・食品メーカーおよび段ボールメーカーに、段ボール原紙を販売しています。また、全国にサプライソースを持つことの強みを活かして、段ボールケース、段ボール製緩衝材、段ボールパレットなど様々な製品の供給を安定的に行なうなかで、長年蓄積してきたノウハウを活かして、段ボール製品の軽量化など環境に配慮した提案を行なっています。
脱プラスチックの流れを受け、発泡スチロールの代替となる段ボール製品の供給体制の確立などの新たな取り組みも進めています。